川沿いの家にはさまざまなメリットがありますが、デメリットもあり、売却しにくいのが一般的です。
しかし、スムーズな売却方法を把握しておけば、納得できる取引が成立する確率が高まります。
そこで今回は、川沿いの家をスムーズに売却する方法はもちろん、川沿いの家に住むメリット・デメリットと、浸水被害を受けた場合の影響を解説します。
川沿いの家をスムーズに売却する方法
一般的に、川沿いの家に対しては、湿気などで建物が傷んでいるのではないか不安を抱く方が多いでしょう。
こうした不安を払拭してスムーズに家を売却したい場合、劣化や欠陥を調査するホームインスペクションを実施するのがおすすめです。
また、川沿いの家は地盤が弱いと考えられやすいため、地盤調査をおこなうのもスムーズな売却方法といえます。
地盤調査の結果、強度が足りない軟弱地盤と判定されたら、改良工事をおこなってください。
さらに、古い建物を解体して、更地にしたうえで売却する方法も検討してみましょう。
価値の低い古い家があるよりも、更地のほうがニーズを見込めるケースもあります。
売却前に知りたい川沿いの家に住むメリット・デメリット
川沿いは暑い夏でも空気がとおりやすく、家のなかまで風とおしが良い点がメリットです。
また、遊歩道などが整備された河川であれば、身近に自然を感じられるのもメリットといえます。
一方でデメリットとなるのが、大雨や台風などによる洪水のリスクがある点です。
水害以外にも、地盤の弱い場所では地震による地盤沈下や建物の損壊といった被害が出やすい点も、川沿いの家に住むデメリットです。
さらに、水辺では小さな虫が大量発生することもあり、低層階の家では室内に虫が入り込んでしまうかもしれません。
そのほかにも、川から水分を含んだ風が吹いてくるため、適切な対策をとっていないとカビが生えてしまう点もデメリットです。
川沿いの家で浸水被害を受けた場合の売却への影響
浸水被害を受けたことのある場所では地盤が弱くなっていると考えられるため、そこにある家は欠陥を持つ瑕疵物件として扱われます。
したがって、浸水被害を受けた家は、相場価格よりも2～3割程度安値での取引となるでしょう。
また、売買契約が成立してから家を引き渡すまでの間に浸水被害を受けた場合、買主から契約解除されたり修繕費用を求められたりするのが一般的です。
一般的には買主に有利なルールとなりますが、売買契約の特約として、双方が合意のもとで負担割合を定めることもできます。
こうしたリスクを見越して、売買契約時には被災時の対応について取り決め、その内容を契約書の危険負担条項に明記しましょう。
まとめ
川沿いの家をスムーズに売却するには、地盤調査などの実施を検討してみてください。
川沿いの家には風とおしが良いというメリットがある反面、虫が入り込みやすいなどのデメリットがあります。
過去に浸水被害を受けた場合や、契約後に浸水被害が発生した場合の影響もチェックして、スムーズな売却を目指しましょう。
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