マイホームを購入して間もないにも関わらず、トラブルや転勤などの理由で売却せざるを得ない方は一定数いらっしゃいます。
とくに新築一戸建てやマンションを購入した方は、どの程度の価格で売れるのか不安に思われるかもしれません。
今回は不動産の売却を考えている方に向けて、新築物件が売れる理由と売却時の注意点をご紹介します。
新築物件をすぐ売却するときになるべく高く売るコツ
築年の浅い物件でも、「新築」と「築浅」では意味が異なります。
新築物件は、以下の条件が両方当てはまる物件が対象です。
●建築中または完成後1年未満の建物
●誰も住んだことがないまたは使用したことがない
一方で「築浅」という言葉に明確な定義はありませんが、「新築ではない築5年以内の物件」を指すことが多いようです。
新築と築浅では価格に大きな差が出るため、売却するか悩んでいる方は、入居しないでおくことをおすすめします。
ただ、築浅物件も需要は多くあり、比較的高値で売却しやすいでしょう。
築5年でマンションの価値は90%、一戸建ての価値は70%程度になり、そこを皮切りに市場価値は落ちていく傾向にあります。
とくに木造一戸建ては築年数が経つほど価値が大きく下がるため、なるべく早めに売却するのがおすすめです。
また、地価が上がっているエリアの場合、購入価格より高く売却できる可能性もあります。
新築物件をすぐ売却するときに理由は伝えるべき？
物件を売却する際、理由をわざわざ買主に伝えるべきか悩む方は多いのではないでしょうか。
とくに新築物件の場合、あまりポジティブではない売却理由がある方もいらっしゃるかと思います。
ただ、売却理由は買主が気にするポイントでもあるため、できれば正直に伝えるのがベストです。
住宅の欠陥など不動産自体に問題があって手放す場合は、購入後のトラブルを防ぐために必ず伝えましょう。
ご近所トラブル・騒音などが原因の場合も、告知する必要があります。
転勤や離婚、住宅ローンの返済が難しくなったなど個人の問題である場合、無理にすべて伝える必要はありません。
新築物件をすぐ売却する際の注意点
新築物件を売却しようか悩んでいる方は、迷っているうちはその家に住まないようにしましょう。
一度でも住むと中古物件となり、新築ではなく築浅として売却することになります。
築浅物件も需要はありますが、あくまで中古扱いになるため、固定資産税の新築特例などを受けられません。
住宅ローンを組んで家を購入している場合も、注意が必要です。
不動産を売却する際、ほとんどの場合ローンを完済して抵当権を外す必要があります。
オーバーローン状態の方は売却代金だけでは住宅ローンが返済できず、自己資金や借金に頼らないといけない可能性があります。
また、住宅に問題があって気付いていたにも関わらず、故意に伝えなかった場合は契約不適合責任が課せられるため、注意しましょう。
まとめ
買って間もない新築物件を売る場合、エリアや売却理由によって価格が大きく変わる可能性があります。
伝えにくい理由でも隠そうとするのではなく、どのように伝えたら良いか不動産会社などに相談してみてください。
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